再生可能エネルギー（Renewable Energy）は、以下の自然環境の中にあるあらゆる資源を用いて生産するエネルギーのこと。
太陽光、風力、水力、地熱、太陽熱大気中の熱、その他自然界に存する熱、バイオマス（動植物に由来する有機物）などがあります。
これらの資源は産出地に地理的な偏りがある石油や石炭などの化石燃料と異なり、資源を持たない地域でも枯渇する事無く繰り返し使用することが可能で、エネルギー自給率の向上や将来的な発電コスト面での競争力向上につながります。
再生可能エネルギーは、国際的な環境問題への貢献策としても普及が進められており、地球温暖化につながるCO2などの温室効果ガスを排出しないまたは増加させません。
世界各国が定めるエネルギー政策に基づく電源の構成割合のこと。
＜日本が2014年4月に策定した第4次エネルギー基本計画にある2030年のエネルギーミックス目標＞
●原子力：20～22％
●火力：56％ （内訳）
・石油：3%
・石炭：26%
・天然ガス：27%
●再生可能エネルギー：22～24% （内訳）
・太陽光：7%
・風力：1.7%
・地熱：1.0～1.1%
・バイオマス：3.7～4.6%
・水力：8.8～9.2%
（出所：経済産業省）
2018年7月に策定した第5次エネルギー基本計画では変更は加えられなかったが、「パリ協定」の実行などの国際情勢を鑑みて、再生可能エネルギーを経済的に自立し主力電源化するとの文言が加わりました。
ESGというのは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の英語の頭文字を表しています。企業投資の新しい判断基準として注目されており、ESG投資やサステナブル投資は、グローバルではすでに投資の主流だと言われており、日本でも今後主流になっていくと考えられます。
企業の安定的かつ長期的な成長には、環境や社会問題への取り組み、ガバナンスが少なからず影響しているという考えが広まり、現状の財務状況だけでは見えにくい将来の企業価値を見通す上で、ESGの重要性が認識されることで、将来の私たちの生活を持続可能にすることにもつながります。
持続可能な開発目標（SDGs：Sustainable Development Goals）のこと。2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。
2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択され、「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載されました。17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。 SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組む普遍的なものであり、日本も積極的に取り組んでいます。
RE100とは、「事業運営を100%再生可能エネルギーで調達すること」を目標に掲げる企業が加盟する、国際的なイニシアチブ（積極的な取り組みの枠組み）のこと。
「Renewable Energy 100%（再生可能エネルギー100％）」の英語の頭文字をとって、「RE100」（あーるいーひゃく）と呼ばれています。RE100は、2014年に国際環境NGOのThe Climate Group（TCG）によって始まりました。
化石燃料や原子力に頼らない発電を目指しており、加盟する企業は太陽光発電や水力発電などで得られる電力を活用した事業を行います。
加盟企業は、将来的に事業運営を100%再生可能エネルギーで行うことを宣言する必要があり、多くの企業はいつまでに何%達成するという期限もあわせて宣言しています。
VPP（Virtual Power Plant：仮想発電所）とは、自然エネルギー発電をはじめとする分散電源や蓄電池・電気自動車（EV）・ヒートポンプなどをIoTで管理することにより、一つの発電所のように制御するソリューションのこと。
電力自由化とは、発電・小売の分野への他の事業者の参入を自由化し、事業者同士の競争をうながす制度改革のこと。かつての電気事業は各地域の電力会社10社が発電・送配電・小売の業務を独占していました。
PPA（Power Purchase Agreement）とは、電気を利用者に売る電気事業者と発電事業者の間で結ぶ「電力販売契約」のこと。
電気事業者は自前で発電するだけでなく、いろいろな発電事業者から電気を買って利用者に提供しています。
PPS（Power Producer and Supplier）とは特定規模電気事業者のこと。「新電力」とも呼ばれます。
2000年の電力改革の際、大口の需要家向けの電気の販売が自由化され、特定規模電気事業者として登録することで、需要家向けの電気の販売ができるようになりました。販売する電気は、自家発電をしている企業の余剰電力や、独立系の発電事業者、電力卸売市場などから調達したり、自分で発電している事業者もいます。
IPP（Independent Power Producer）とは独立系発電事業のこと。「卸電力事業」とも呼ばれます。
1955年の電気事業法改正で電力会社以外の一般事業者が自社で発電し、その電気を卸供給できるようになったことを機に、すでに発電ノウハウをもっているいろんな事業者がこの事業に参入しています。
発電された電気は、電力会社やPPS等に供給されています。
DSM（Demand Side Manegement）とは、電気の利用者である需要家の消費電力を、電力を供給する側が制御することで需給の調整を行うこと。
現在は、消費電力を操作するのが中心ではなく、発電事業者が需要家の消費量に合わせて発電量をコントロールすることで、需給の調整を行っています。
ピークカットとは、電力供給側からみて、冷房や暖房、炊事などによってできる電力需要のピークを低く抑えるように電力消費を制御すること。
ピークシフトとは、蓄電池やほかの手法で、供給側からみたピークを別の時間帯にシフトさせること。
自宅屋根で太陽光発電したり、ピーク時に蓄電池からの電気を利用することで、ピークカット/ピークシフトになります。また、デマンドレスポンス等で消費電力を制御することはピークカット/ピークシフトに有効な手段となります。
各カテゴリーでのエネルギーの消費を監視/制御するシステム（Energy Management System)のこと。
HEMS 住宅向け（Home）、BEMS 商用ビル向け（Building）、FEMS 工場向け（Factory）、CEMS これらを含んだ地域全体向け（Community）を指します。
これらは利用されている電力の使用量を可視化や自動的に電気の使用量をコントロールしたり、それぞれのカテゴリでの需給バランスの最適化をはかっていきます。CEMSはVPP/スマートグリッドの概念と似通っています。
電力使用量の計測メーターに通信機能を持たせたもの。30分毎に電力の消費量（kWh）を遠隔計測しており、需要家（消費者）と電力会社双方向から電力使用量を把握できるため、検針業務の自動化や効率的な省エネ・節電が可能となります。電力各社の導入計画では2024年度末までに日本の全世帯・全事業所へ設置される見込みです。
家庭やオフィスに設置されたスマートメーターからリアルタイムな電力需要を把握し、効率よく電気を管理できる次世代電力供給システムのこと。
現在の電力供給の火力発電などの大型の発電所から家庭や企業へ片方向だが、スマートグリッドでは双方向に電気を流せるようにして、家庭や企業が太陽光発電などの小型の発電所で余った電力を不足している地域に供給することができるようになると想定されます。これにより太陽光や風力といった発電量に変動のある電力も、柔軟に系統に接続することが可能となり再生可能エネルギーの導入拡大が期待できます。また電気効率が良く、停電リスクの回避にも活用が見込まれます。VPPの概念と似通っています。
太陽電池や燃料電池、蓄電池、さらにＩＴ技術を応用し、家庭内のエネルギー利用の最適化を図った住宅のこと。住宅メーカーはじめさまざまな企業がこの住宅の開発や実証実験に積極的に取り組んでいます。
火力発電やメガソーラーをはじめとする大型の発電所で、需要地と離れた場所で大規模に発電し送電するためロスが大きい。
太陽光発電をはじめとするする小型の発電所で、需要地に設置され発電した電気が直接供給されるためロスが少ない。また災害時に電力系統が停電したとしても、自立電源として供給を継続することが可能。
DER（Distributed Energy Resources）とは 太陽光発電をはじめとした分散型エネルギー源のこと。
火力発電・原発などの集約型電源の代替として、また災害による停電時にも機能する自立電源として求められている。